2021年7月19日、ヤマハは「ヤマハ発動機グループ環境計画2050」の目標見直しについて発表した。2018年に策定したものを昨今の世界的な脱炭素化の動き受け、目標を大幅に前倒ししている。これから買えるヤマハ製品にはどのような変化があるのだろうか？
2050年には企業としてカーボンニュートラルへ
ヤマハは2021年7月19日にプレスリリースを発信。2018年に策定した「ヤマハ発動機グループ環境計画2050」のCO2排出量の削減目標を見直し、2050年までに事業活動を含む製品ライフサイクル全体のカーボンニュートラルを目指すという目標を新たに設定したと発表した。
ヤマハ発動機グループが2050年までに目指すゴールと、2030年／2035年に到達すべきターゲットを再設定したもので、3年ごとの中期計画を策定し活動を推進するとしている。
2018年に発表した環境計画2050では、CO2排出量を2010年比で50％削減するという目標を掲げていたが、世界的な脱炭素化の加速を受けて、これを2050年に100％削減（カーボンオフセット含む）と大幅に前倒し。特に2030年以降は一気呵成に電動モビリティ（BEV／FCV）へと舵を切っていく。
資料では、企業活動によって発生するCO2（全体の1.8％）と、製品使用時や原材料等で排出するCO2（全体の98.2％）を区別。このうち全体の82.7％を占める「製品使用時」のCO2排出量の内訳は、二輪車が65％、マリンエンジン19％、発電機/除雪機/汎用エンジン7％、その他7％となっている。
これらを削減する目標として掲げられたのは、前者の企業活動における自社の排出（スコープ1/2）目標を2030年までにマイナス50％とし、2050年にはマイナス86％に。後者にあたるそれ以外、つまり製品からのの排出（スコープ3）については2030年までにマイナス24％、2050年までにマイナス90％として、いずれも2050年時点でカーボンオフセットによる埋め合わせと合計したうえでカーボンニュートラルを実現する、というものだ。
このためにヤマハは、2022年（予定）には米・シリコンバレーに、環境資源分野に特化した自社ファンドを設立するとしている。
【関連資料】統合報告書2021 ※抜粋
新型の電動スクーターが登場間近か……環境に優しい小型モビリティを強化
1993年に世界初の電動アシスト自転車「YAMAHA PAS」を発売したヤマハは、その後も国内初の量産電動バイク「Passol」を発売。2005年に燃料電池車「FC-me」の開発モニター使用、2019年には交換式バッテリーEV「EC-05」を台湾で発売している。現在はマウンテンバイクなどもラインナップする電動アシスト自転車や電動スクーターのE-VINO、そのほかにも電動アシスト車椅子やドローン、船外機などにおいて、ヤマハらしく環境に優しい小型モビリティを開発してきた。
これらの今後の見通しとして、グローバルで大きなマーケットへと成長してきた電動アシスト自転車は今後も大きな伸びを予測。そして電動アシスト自転車とバイクの中間、バイクとクルマの中間といった新領域へのチャレンジと、すでにある領域に関してはそれぞれに最適な手法で効率化％CO2削減を推進していくとしている。
バイクの効率化の手法としては、BEV（バッテリーEV）、HEV（ハイブリッド）があり、マリンではBEVおよびFCV（燃料電池）、そして四輪も作るとすればBEV／FCVを用いていく。同時に、内燃機関についても現在の“クロスプレーン”や“ブルーコア”から熱効率や駆動効率を向上して、ポストユーロ5（ユーロ5の後）時代へと対応していく。
これらを総合した具体的な目標数値として掲げられたのは、モーターサイクルのパワートレイン構成比のうちBEVを、2030年までに2.6％、その後は一気に加速して2035年に20.0％、2050年に90.0％を達成するというものだった。
ホンダは2040年に四輪のパワートレイン構成を100％FCV／EV化すると発表しているが二輪車については特に言及されていない。ということは、今回ヤマハが発表したバイクの90％を電動にという目標は、バイクメーカーとして初めて具体的な数字に踏み込んだものとなる。
これらをどう実現するのかについては、2019年の東京モーターショーで出展されたコンセプトモデル群が参考になりそうだ。ヤマハの発表資料においては「新領域への挑戦」として同コンセプトモデルが例に出され、また新たな写真素材としてE01／E02の骨格とパワートレインが公開されている。これらの市販化が近いことを想像させるが、いかに……？
そして今後、他のバイクメーカーもカーボンニュートラルに向けた様々な動きを見せてくるはず。今後の動向に注目したい。
【関連資料】統合報告書2021 ※抜粋
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