対応メーカーの拡大で、クルマへの本格普及がはじまった日本の救急自動通報システム。バイクへの搭載はいつになる!?
「D-Call Net®」に自動車メーカーが次々参画
認定NPO法人 救急ヘリ病院ネットワーク（HEM-Net）とトヨタ自動車・本田技研工業など自動車メーカー、サービスプロバイダーから構成される「D-Call Net®」への対応に、SUBARU・日産自動車・マツダが加わることが3月28日に発表された。国内ほとんどの自動車メーカーが参画し、各社の業務提携範囲を考えると、スズキやダイハツ工業、三菱自動車工業の参加も近いと考えられるだろう。
そもそもD-Call Netとは、車両に搭載されたコネクティッド技術を利用した救急自動通報システムのひとつ。交通事故が発生した時に、車両のデータを国内の事故データ約280万件をベースとしたアルゴリズムに基づいて市道で分析し、死亡重傷確率を推定。このデータを全国約730か所の全消防本部と全国で37道県・46機・54病院の協力病院（2019年3月現在）に通報し、ドクターヘリやドクターカーの早期出場判断につないで、交通事故における救命率の向上を目指すというものだ。
実際に交通事故が起きた場合、D-Call Net対応車は、クルマに搭載されたECUの車両データから衝突方向や衝突の厳しさ、シートベルトの着用のあり／なし（前席のみ）、多重衝突のあり／なしを検知。さらにエアバッグの展開状況を検出し、携帯電話網を通じてD-Call Netのサーバーにオペレーターを通じて自動通報される。このサーバーで死亡重症確率推定アルゴリズムにより判定を行い、消防本部への救急車（音声・データ・FAX送信）とドクターヘリ基地病院（データ送信）への出動要請を行うのだ。さらに事故車両の位置情報や車両データも同時に送信され、事故地点の特定も同時に行うのだ。実証実験の結果、このD-Call Netの導入により事故発生から治療開始までの時間を導入前の38分から21分と17分もの短縮が見込まれている。
このシステムに対応する車種は各メーカーでまちまちで、まだ最新車種しか対応できていないブランドもある。中には2019年発売のモデルからという場合もあるが、今後対応車種は急速に増えていくだろう。
バイクの世界ではBMWが先行
対してモーターサイクルの世界では、どうか？ 似たようなシステムとしては、2017年導入がアナウンスされ、2018年型のBMWのR1200GS/GSアドベンチャー、R1200RTからオプション設定されている「INTELLIGENT EMERGENCY CALL」がある。自動通報はできないが、転倒や事故が起きたときにハンドルバーカバー内にあるエマージェンシーボタンを押すと、カーナビ機能などを搭載したコネクティビティオプションに含まれるGPSが測定した位置情報を緊急センターに自動通報。ロードサービスが駆けつけるというシステム。
この装置のサプライヤーはボッシュが担当している模様で、ボッシュといえば先に紹介したD-Call Netの参画団体でもある。よってこのINTELLIGENT EMERGENCY CALLをバイクに応用することも可能では？ とも考えられる。BMWのシステムだとライダー自身がエマージェンシーボタンを押すという操作が必要だが、GPS情報のほか、日本の携帯電話網に対応したモデムを搭載し、Gセンサーやモーションセンサーで事故や転倒の衝撃を検知して、救急自動通報することも可能なはずだ。救急自動通報システムD-Call Netには本田技研工業が参画している。他の二輪メーカーと共同で、このネットワークのバイクへの積極的な展開に期待したい。
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