ライディングスクールも続々再開！

中古車の値段が下がったのはロシア制裁も関連ってどういうこと？新車供給も改善傾向、バイク界のポストコロナ……〈多事走論〉from Nom

2023/05/26 6:31
Nom[ヤングマシン]

新型コロナウイルスことCOVID-19感染症の流行によって、他人と触れ合わずとも楽しめる趣味や移動の手段としてバイク人気が高まりました。それはコロナバブルと呼んでも差し支えないほどでしたが、世間がポストコロナへ移行するとともにバイク界のバブルも落ち着いてきています。これでまたバイク人気の下落へ……となるのでしょうか？

●文:Nom（埜邑博道）

コロナバブルが終焉したバイク界、これからのバイクライフはどうなる？

2020年から始まった新型コロナ感染症の流行は、移動や旅行の制限、大人数での会食の禁止、そして在宅での勤務（リモートワーク）など我々の生活に大きな影響と変化を与えました。

同時に起こったのが、密を避ける手段であったり、リモートワークによって突然できた自由な時間を楽しむためといった理由などから、バイクの免許を取得する人が急激に増え、それと同時にバイクが売れ始め、人気の中古車の価格が新車価格を超えるまでに高騰するといったコロナバブルが起きました。

そして、2021年の新車販売台数は約41万6000台と、2014年以来の40万台超えを記録。下降するばかりだったバイク人気、バイク需要に大きな変化が起きました。

適法マフラーの証であるJMCA認定プレート。この発行枚数も落ち着きを見せていて、今年はコロナ禍前の数字に戻りそうだという。 [写真タップで拡大]

バイクに乗り始める人が増えれば、当然、パーツやウエアも売れ始め、多くのメーカーが過去最高の売上を記録し、とくにカスタムマフラーは大きな人気を集め、合法マフラーであることを示す「JMCA認証プレート」を発行するJMCA（全国二輪車用品連合会）によると2020年に発行した認証プレートの枚数は過去最高の約7万枚（通常は年間4万5000枚が平均）。2021年も同様の状況だったとのことでした。

そして今年、2023年。3年ぶりに新型コロナ感染症の影響によるさまざまな制限を最小限にして開催された東京・大阪・名古屋のモーターサイクルショーは対前年を大幅に上回る来場者を記録しました。

第50回の節目の年になった今年は、前年比112.7％の12万3439人が来場して大盛況で幕を閉じた東京モーターサイクルショー。 [写真タップで拡大]

ただ、会場で取材して、パーツやウエアメーカーの方々に話を聞くと、さすがに2022年までの勢いが落ちてきているということでした。新規ユーザーの需要が一段落したことがその要因のひとつだという声を多く聞きました。

実際、2022年の夏ころには、入校するのに数か月待ちなんていう話もあった教習所需要も落ち着きを見せるなど、徐々にコロナ禍前の状態に戻りつつありました。

そして、二輪車新聞によると、2022年の国内新車販売台数は、3年連続で40万台を超えましたが、前年比はマイナス1万620台・2.6％減となったそうです。

実際、先日インタビューしたスズキ二輪の濱本社長は2022年の夏以降にコロナバブルが終わっていると語り、ヤマハ発動機社長で、自動車工業会の二輪車委員会トップの日髙さんも今年の年頭から「（バイク界にとって）今年が正念場になる」と身を引き締める発言をされていました。

本当にコロナバブルははじけて、再びバイク人気は下降してしまうのか。現状を各方面に取材してみました。

新車販売台数は前年割れで、中古車相場も落ち着いてきた

まず新車の販売状況を見てみましょう。全国軽自動車協会連合会が発表したデータによると、今年に入ってからの販売台数は軽二輪（126～250㏄）、小型二輪（251㏄以上）ともに前年割れとなっていて、とくに軽二輪の販売が伸び悩んでいます。

ただこれは、メーカー各社が小型二輪の生産に重点を置いているため、軽二輪の供給数が少ないためという話もあります。

実際、国内4メーカーも昨年までのようなコロナ禍による東南アジアの製造工場のロックダウンなどで、半導体や部品の製造が追いつかないと言った状況はかなり改善されてきているとのこと。部品供給不足からウェブサイトで一部車種の受注停止を発表していたホンダも、排ガスの新規規制への対応が遅れていた人気モデルであるGB350/Sの2023年モデルを間もなく発表する模様です（※編註：本記事公開後に正式発表されました）。

新排ガス規制の対応のため、一時的に受注停止をしていた人気モデルのGB350/Sも、すでに2023年モデルの姿がチラ見せされたうえで発表間近と予告されている。 [写真タップで拡大]

また、前述のように、一部人気車種は新車価格を超えるプライスが付いていた中古車市場も落ち着きを見せているようで、バイク館の濱本社長によると近年絶版になったヤマハ・SR400やホンダ・CB400スーパーフォアといったモデルは相変わらずの高値で取引されているそうですが、それ以外の車種の価格は下がり始めているといいます。

これは、新車の供給が増えたことも要因のひとつで、中古車ではなく新車を購入する人が増えているとのことです。

ただ、販売店によっては中古車価格が高騰していた時期に仕入れたバイクもあり、そういうモデルは高値を付けざるを得ないという状況もあるそうで、中古車の購入を考えている方々は狙っているモデルの値動きを注視した方がいいかもしれません。

また、ロシアのウクライナ侵攻に対する制裁処置のひとつで、60万円以上のバイクの輸出が昨年4月から禁止されている影響も出ていて、このロシアに輸出されるはずだったバイク（60万円以上となると大型バイクが大半を占めるとみられます）が日本の中古車マーケットで流通させざるを得なくなっていて、これも一時のタマ不足を解消する要因のひとつとのこと。

いずれにせよ、タマ不足から価格の高騰が生じていた中古車マーケットも、コロナ禍前の状況に戻りつつあるようです。

また、大型用品店チェーンの2りんかん社長の石渡さんは、コロナ禍の収束と昨今の物価高によってお客さまのお金の使い途が変わってきて、消費マインドが低下してきているように感じるとのこと。これに追い打ちをかけたのが5月の3週連続の週末の雨で、トータルの売上が前年割れだったそうです。

また、洋用品に関しては、すでに昨年の8月時点でそれまでの動きが止まっているとの声もあります。

そして、JMCA設立以来という認証プレートの発行枚数を記録するほどの活況を見せていたマフラーの売上も、やはり落ち着きを見せてきていて、2022年の発行枚数は7万枚弱、今年の4月時点では3万枚程度で推移していて、年間を通すと平均4万500枚程度で落ち着く見込みだそうです。

ではコロナバブルがはじけたいま、このままバイク界はコロナ禍前のような下降線をたどってしまうのでしょうか……。

業界各社が積極的にイベントを開催中、テクニック向上のためのスクールも再開

5月8日から、新型コロナ感染症の位置づけが、それまでの2類から5類に変更になったこともあり、社会全体がコロナ禍以前の状況に戻りつつあります。街中でもマスクなしの人の数が日ごとに増えてきています。

バイクの世界を見てみると、各社が競うようにユーザーイベントを開催（あるいは再開）し始めています。

これは、せっかく増えた新規ライダーがバイクから降りてしまわないように、バイクライフを楽しむための「コト」を用意しようという車両メーカーの思いが込められているようです。昨年まではしたくてもできなかったコトが、ようやくできるようになったことと、新車の販売台数が低下していることに危機感を抱いている証拠でしょう。

また、前出の2りんかん・石渡社長によると、関東と関西で6000人規模で開催している大型イベントの「2りんかん祭り」に加え、各地の2りんかん店舗駐車場で開催する「FAN & FUNミーティング」というプチ2りんかん祭りを企画。その第１回を6月3日（土）、4日（日）に東京・美女木の2りんかんで開催し、それ以降、全国各地の2りんかん店頭で開催予定とのことです。

メーカーのイベントも用品店のイベントも、基本的には新規ユーザーのバイク離れを防ぐことが最大の目的のようですが、我々のような既存ユーザーにとっても各地でバイクイベントが開催されることは、とてもうれしい話です。

そしてもうひとつ増えているのが、ライディングスクールです。いまの若い方は、安全意識がとても高い方が多くて、安全に走るためにスキルアップすることを多くの方が望んでいるそうです。

その代表格がヤマハが開催している「ヤマハ・ライディングアカデミー（YRA）」で、女性ライダー限定の開催や、平成生まれの若者限定など、自分と似たようなライダーだけが集まるということで、参加しやすいスクールにしています。

スズキも、中断していた「北川ライディングスクール」の再開を決め、30歳以下のバイク初心者を対象とした「U30スズキ・セイフティスクール」も再開する予定だそうです。