ホンダは4月26日に開催したメディアや投資家向けイベント「2023ビジネスアップデート」にて、三部敏宏社長が事業の進捗や今後の取り組みへの説明を行った。その中では2輪の電動化についても触れられ、2024年にインド向けに2機種の電動コミューターを投入、さらにプラグイン式など交換式以外の電池方式にも目を向けることなどを明らかにした。
●文:ヤングマシン編集部(マツ)
ホンダの“電動スポーツバイク”はプラグイン式か
ホンダは4月26日に開催した「2023ビジネスアップデート」で、三部社長が今後の取り組みについての説明を行った。主な内容はカーボンニュートラルや電動化に伴うバッテリー領域の取り組みや他社との協業、不足している半導体の確保方法、今後注力すべき分野などについてのもので、全体的にはホンダが目指している方向に対し、その準備が整いつつあることを示すものだった。
主な内容は4輪だったが、2輪に関しても急拡大を続けるインドおよびインドネシア市場に注力し、日本でも近日発売予定の電動スクーター「EM1 e:」を日／欧に加え、インドネシアでも2023年中に発売。さらに2024年にインド市場に2機種の電動製品（シルエットからしてスクーターの模様）を投入すると明らかにした。
さらに電動2輪の充電方式に関して、現状のバッテリー交換式だけでなく、今後はプラグイン式など交換式以外の方法も検討していくと発表。交換式はどうしてもバッテリー容量が小さくなるため、“交換式以外”の充電方式とは2024〜25年の投入を目指し開発が進められている、より大型の電動2輪車を示唆したものと言っていいだろう。さらにZ世代向けにはコネクテッド仕様の拡大など、電動ならではの独自性ある二輪車を提供し、電動でも2輪トップメーカーの存在感を発揮していくとのこと。
ホンダは2022年9月に、現状10〜20万台程度の電動バイクを2026年に100万台、2030年には350万台レベルまで拡大すると発表。電動自転車や電動モペッドも含め、10モデル以上の電動モデルを2025年までに投入すると公表している。
電動化の“原資”を内燃機関で稼ぐ？
個人的に興味深かったのは、三部社長が会見の冒頭で、新分野の研究開発に必要な原資を「（2輪やハイブリッドを含む）内燃機関事業の体質強化で創出する」と語ったことだ。ホンダは2040年のEV／FCV率100％（4輪）、2050年のカーボンニュートラルを掲げているが、その過程においては内燃機関の必要性が逆にクローズアップされた形となる。
とはいえその内燃機関（ICE）も「各種規制が厳しさを増しており、新しいデバイスを投入しないと対応できないレベルに来ているICEは、環境対応コストがさらに上がっていくことは避けられない。現状ではまだコスト的にEVの方が高いものの、これからEVのコストが下がると…」と、三部社長も逆転の可能性を隠さない。
ホンダが難しい局面を迎えていることがひしひしと伝わってくるし、それに立ち向かう苦悩も相当なものだろうと察せられるが、ライダーにとってはホンダの動向が業界の動向。是が非でもいい方向に進んで欲しいと切望するものだが……。
世の中の流れというか動きに対し、いちバイク好き、クルマ好きの目線として、どうにもモヤモヤ感を拭い去れないのは筆者だけだろうか。「何とも難しい時代だな……」というのが率直な印象だ。
会見の冒頭では、ハイブリッドや2輪を含む内燃機関事業を体質強化し、そこで得た利益をカーボンニュートラル化を筆頭とする5つの課題に投資していくと発表。ブランドスローガンの「Power of Dreams」も再定義され「How we move you」の副文を追加することも発表された。
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