2019年4月に発足、実証実験も

国内4メーカーの「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」が交換式バッテリーの標準化に合意

本田技研工業、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業のバイク国内4メーカーによる「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム(以下、コンソーシアム)」は、日本での電動二輪車普及に向け、相互利用を可能にする交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化(共通仕様)に合意したと発表した。

同コンソーシアムは、日本国内における電動二輪車の普及を目的として2019年4月に発足。より環境にやさしく利便性の高いモビリティーとしての電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法の一つとして、共通利用を目的とした交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化検討を進めてきた。

また、交換式バッテリーの相互利用による利便性や有効性については、昨年から一般社団法人 日本自動車工業会(以下、自工会)、大阪府、国立大学法人 大阪大学の3者で行っている、電動二輪車普及のための実証実験「eやんOSAKA」とも協力し、具体的に検証を進めており、現在も継続している。

今回合意した共通仕様の一部は、2021年3月19日に発行された、公益社団法人 自動車技術会規格(JASO)のテクニカルペ-パー「TP21003」に準拠したもの。今後は、この共通仕様を前提にした交換式バッテリーを相互に利用する技術的検証(規格化)を進めていくという。また、世界各国においてもカーボンニュートラル社会の実現に向けたモビリティーの電動化需要は高まっており、自工会とも連携し、国際的な相互利用(国際標準化)についても、働きかけていく。

世界的な環境意識の高まりの中、二輪車が引き続き、お客様の移動手段として選ばれるモビリティーとなるよう、電動二輪車普及の環境整備は、今後も、協調領域として二輪業界全体で検討・推進し、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指すとしている。

欧州でもホンダ、KTM AG、Piaggio & C SpAおよびヤマハ発動機によるコンソーシアムが2021年3月1日に創設されており、今後の共通化バッテリーの仕様に注目が集まる。


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