本田技研工業、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業のバイク国内4メーカーによる「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム（以下、コンソーシアム）」は、日本での電動二輪車普及に向け、相互利用を可能にする交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化（共通仕様）に合意したと発表した。
同コンソーシアムは、日本国内における電動二輪車の普及を目的として2019年4月に発足。より環境にやさしく利便性の高いモビリティーとしての電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法の一つとして、共通利用を目的とした交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化検討を進めてきた。
また、交換式バッテリーの相互利用による利便性や有効性については、昨年から一般社団法人 日本自動車工業会（以下、自工会）、大阪府、国立大学法人 大阪大学の3者で行っている、電動二輪車普及のための実証実験「eやんOSAKA」とも協力し、具体的に検証を進めており、現在も継続している。
今回合意した共通仕様の一部は、2021年3月19日に発行された、公益社団法人 自動車技術会規格（JASO）のテクニカルペ－パー「TP21003」に準拠したもの。今後は、この共通仕様を前提にした交換式バッテリーを相互に利用する技術的検証（規格化）を進めていくという。また、世界各国においてもカーボンニュートラル社会の実現に向けたモビリティーの電動化需要は高まっており、自工会とも連携し、国際的な相互利用（国際標準化）についても、働きかけていく。
世界的な環境意識の高まりの中、二輪車が引き続き、お客様の移動手段として選ばれるモビリティーとなるよう、電動二輪車普及の環境整備は、今後も、協調領域として二輪業界全体で検討・推進し、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指すとしている。
欧州でもホンダ、KTM AG、Piaggio ＆ C SpAおよびヤマハ発動機によるコンソーシアムが2021年3月1日に創設されており、今後の共通化バッテリーの仕様に注目が集まる。
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