ソニーとホンダ、EVを共同開発へ! モビリティ戦略で基本合意……2022年に合弁会社設立を目指す

ソニーグループと本田技研工業株式会社は、新時代のモビリティ分野における戦略的な提携に向けて協議・検討を進めることを合意し、基本合意書を締結したと発表した。両社で合弁会社を設立し、新会社を通じて、高付加価値のエレクトリック・ビークル(EV)を共同開発・販売し、モビリティ向けサービスの提供と併せて事業化していく意向を確認したとしている。

両社は今後、2022年中の新会社の設立を目指していく。

今回の提携では、ホンダが長年培ってきたモビリティの開発力、車体製造の技術やアフターサービス運営の実績と、ソニーが保有するイメージング・センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発・運営の実績を持ち寄り、利用者や環境に寄り添い進化を続ける新しい時代のモビリティとサービスの実現を目指す。

EV車両の初期モデルの販売開始は2025年を想定。新会社はEV車両の企画、設計、開発、販売などを行う想定だが、製造設備は自ら保有せず、製造は、初期モデルについてはホンダの車両製造工場が担う計画としている。また、モビリティ向けサービスプラットフォームについてはソニーが開発し、新会社に提供することを想定しているという。

ソニーグループ 代表執行役会長兼社長CEO 吉田憲一郎氏のコメント

「ソニーのPurposeは『クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす』です。『モビリティ空間を感動空間へ』というビジョンのもと、自動車業界においてグローバルな実績と知見を有し、常に先進的な取り組みをしてきたHondaとの提携を通じて、セーフティ、エンタテインメント、アダプタビリティの三つの領域を軸に、モビリティの進化に貢献していきたいと考えています。」

本田技研工業 取締役代表執行役社長 三部敏宏氏のコメント

「新会社では、世界のモビリティの革新・進化・拡張をリードしていく存在を目指し、Hondaの持つ最先端の環境、安全に関する知見や技術の提供などを通じ、両社の有する技術アセットを結集し、いかにしてお客様の期待や想像を超えた価値創造を図っていくか、そのような観点で幅広く、野心的に可能性を追求していきたいと思います。ソニーとHondaは歴史的・文化的にシンクロする点の多い企業ですが、それぞれの得意とする技術ドメインは異なっており、この両社によって設立される新会社には、大いなる可能性があると確信しています。」


※本内容は記事公開日時点のものであり、将来にわたってその真正性を保証するものでないこと、公開後の時間経過等に伴って内容に不備が生じる可能性があることをご了承ください。 ※特別な表記がないかぎり、価格情報は税込です。

最新の記事

WEBヤングマシン|新車バイクニュース