ホンダの新型パーソナル電動スクーター「EM1 e:」補助金でお得に買うべし! 日常ユースのコストも財布に優しいぞ!
ホンダ「EM1 e:」は、50cc以下のガソリン車と同じ原動機付自転車(原付)。バッテリー1個と充電器をセットにすると価格は29万9200円。これだけだと割高なイメージを抱くかもしれないが、国および地方自治体の補助金を利用することでお得に購入することができる。 ※補助金のある自治体は東京都ほか。自治体によって実施の有無や金額・受付期間が異なります
●文:ヤングマシン編集部(吉岡直矢) ●写真:長谷川徹 ●BRAND POST提供:Honda
↓試乗インプレッションはコチラ↓
Hondaが国内で初めて個人向けに発売する電動バイク ホンダは、1994年から電動バイクを推進してきた。これまでは官公庁や自治体、法人向けの展開だったが、新たにパーソナルユースを目的としたホンダ初のモ[…]
Honda EM1 e: は補助金利用でいくらになる?
ホンダは、2023年8月24日に国内初のパーソナル向け電動バイク「EM1 e:」を発売した。法人単位のビジネスユースから個人への販売を開始した「ベンリィ e: シリーズ」「ジャイロ e:」「ジャイロキャノピー e:」にも採用されている、交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:(以下MPP e:)」を1個使用し、29万9200円で販売される。
価格の内訳は、車両本体が15万6200円、MPP e: が8万8000円、そして専用充電器が5万5000円。これだけ聞くと、同じホンダのガソリン車の原付であるタクト(17万9300円~)、ダンク(22万9900円)と比べて高いと感じてしまうかもしれない。
しかし、2050年までにカーボンニュートラルを目指す国が普及を推進する電動モビリティは、国の補助金として次世代自動車振興センターによる「CEV補助金」が受けられるほか、一部の地方自治体による補助金も利用できる。
じゃあそれがいくらになるのかというと、まず「CEV補助金」のほうは車両本体とバッテリーが対象になり、EM1 e: の購入に対しては2万3000円の補助金を用意。また、東京都からは約3万6000円が補助され、東京都に住んでいる場合は実質約24万円で購入できることになる(予備バッテリーの有無などにより補助金額は変動する)。
※CEV補助金は予備バッテリー1個をセット購入すると補助金が4万3000円になる
また、購入後のガソリン代や消耗品などのランニングコストも加えれば、かなりお財布に優しい乗り物と言えるのだ。
EM1 e: は以前のインプレッション記事でお伝えしたように、ガソリン車の原付と遜色ない走りが可能で、特に30km/hまでの加速はスムーズでキビキビと感じられるはず。航続距離に関しても定地走行で53km、WMTCモードで41.3kmとなっており、実測でも40km以上は走れる手応えがあった。残量メーターを見ながら早めに充電するとしても、片道15km程度までの通勤・通学には十分だろう。
より電力消費の少ないECONモードは加速もそのぶんおだやかになるが、生活道路はECONモード、幹線道路は標準モードと使い分けることで、ストレスなく航続距離を伸ばしていくこともできそうだ。
購入は「Honda二輪EV取扱店」にて。
ランニングコストはどのくらい?
MPP e: はゼロの状態から満充電まで約6時間かかり、定格電力量は1314Wh。東京都の一般的な電力料金の1kWh/40円で計算すると1回の充電あたり約52円だ。これをWMTCモードの航続距離41.3kmで割ると、走行1kmあたりの電力コストは約1.27円になる。
もちろんゼロからの充電ではなく継ぎ足し充電になることを想定すれば電力コストはもう少し割高になるかもしれないが、誤差の範囲だろう。
ガソリン車との比較では同じホンダで価格の近いダンクを想定してみよう。実測値に近いWMTCモード燃費は58.4km/Lで、ガソリン代をレギュラー180円と仮定した場合、走行1km当たりの燃料コストは約3.1円になる。
EM1 e: の走行1kmあたりの電力コストを仮にざっくり1.3円とした場合、1km毎に1.8円お得になる計算だ。また、夜間電力などを利用して賢く節約すれば、1km毎に2円以上の差がつく可能性も十分にある。
通勤に使い、往復30kmを20日間走ると仮定すると月間の走行距離は600km。1.8円/1kmの差で計算した場合、EM1 e:はダンクに比べて毎月のコストが1080円安いことになる。年間で言えば1万2960円だ。また、電動バイクはエンジンオイル交換の必要もないため、細かな消耗品にかかるコストでもお得感がある。
これまで割高と考えられていた電動バイクだが、補助金込みとはいえガソリン車の原付と変わらないコスト感覚で運用できるようになったのだ。
ただし、補助金は購入後に申請する必要があるため、一度は通常の購入金額を支払う必要がある。また、補助金は年度ごとに切り替わるため毎年同じ内容とは限らないので注意が必要だ。2024年度(令和6年度)以降に購入する方は、また改めて調べてみてほしい。
※本記事はHondaが提供したもので、一部プロモーション要素を含みます。※掲載内容は公開日時点のものであり、将来にわたってその真正性を保証するものでないこと、公開後の時間経過等に伴って内容に不備が生じる可能性があることをご了承ください。※特別な表記がないかぎり、価格情報は税込です。